＝LOVE誹謗中傷で投稿者訴訟、いいねも違法と警告で波紋広がる

アイドルグループ「＝LOVE（イコールラブ）」の公式サイトが2025年11月9日に更新され、インターネット上における誹謗中傷に関して厳しい声明を発表した。かねてより注意喚起を行ってきたにもかかわらず、SNS等での悪質な投稿が後を絶たないとし、顧問弁護士と連携して発信者情報開示請求や訴訟提起を行っていることを明らかにした。さらに「いいね」や引用投稿も違法となる可能性があると警告し、ファンやSNS利用者に波紋が広がっている。

＝LOVEが法的措置を公表　投稿者特定し訴訟提起

2025年11月9日、アイドルグループ「＝LOVE」の公式サイトが更新され、誹謗中傷対応に関する声明が発表された。声明では、グループやそのメンバーへの誹謗中傷や根拠のない噂の流布について、かねてより控えるよう注意喚起を行ってきたものの、依然としてSNS等を中心に悪質な投稿が続いている現状が説明された。

特に深刻なのは、真偽不明な噂話をあたかも真実であるかのように拡散しているケースだ。こうした悪質であると判断される投稿については、顧問弁護士に相談の上、発信者情報開示請求などの法的措置を適宜講じており、複数の案件について裁判所より開示命令が認められたという。そして「投稿者を特定し訴訟提起しております」と明言し、法的対応の実績を公表した。

さらに声明では、誹謗中傷記事を投稿した本人のみならず、他人の誹謗中傷記事に「いいね」をしたり、引用して投稿したりする場合であっても、侮辱や名誉毀損に該当し、違法となる場合があると警告。「これらの行為、拡散などは行わないよう、改めてお願いいたします」と呼びかけた。

かねてより注意喚起も悪質投稿は後を絶たず　組織的対応へ

＝LOVEの運営側は、今回が初めての注意喚起ではない。これまでも公式サイトやSNSを通じて、誹謗中傷や根拠のない噂の流布を控えるよう繰り返し呼びかけてきた。しかし、そうした警告にもかかわらず、依然としてSNS等を中心に悪質な投稿が続いている状況だという。

特に問題視されているのは、真偽不明な噂話をあたかも事実であるかのように拡散する行為だ。アイドルグループはその性質上、メンバーのプライベートや人間関係について憶測を呼びやすく、根拠のない情報が瞬く間に広がる傾向にある。こうした情報は、メンバー本人やグループ全体のイメージを著しく損なうだけでなく、精神的苦痛をもたらす深刻な問題となっている。

こうした状況を受け、運営側は顧問弁護士と緊密に連携し、組織的な法的対応を開始した。発信者情報開示請求は、プロバイダ責任制限法に基づき、匿名の投稿者を特定するための法的手続きだ。裁判所が開示を認める基準は厳格であり、「権利侵害が明白であること」が求められる。今回、複数の案件で開示命令が認められたということは、裁判所が投稿内容を明確な権利侵害と判断したことを意味する。

そして開示された情報をもとに、運営側は投稿者を特定し、訴訟を提起した。訴訟では、損害賠償請求や謝罪広告の掲載などが求められることが一般的だ。こうした法的措置の実績を公表することで、運営側は「誹謗中傷は絶対に許さない」という強い姿勢を示している。

芸能事務所やアイドルグループが法的措置を公表するケースは近年増加傾向にある。背景には、SNSの普及により誹謗中傷が容易になった一方で、被害者側も法的手段を取りやすくなったという事情がある。プロバイダ責任制限法の改正や、発信者情報開示請求の手続き簡素化により、以前よりも迅速に投稿者を特定できるようになった。こうした環境変化が、今回のような厳しい対応を可能にしている。

「いいね」や引用RTも違法の可能性　SNS利用者への警告

今回の声明で特に注目されたのが、「いいね」や引用投稿も違法となる可能性があるという警告だ。これまで、多くのSNS利用者は「自分が直接書き込んだわけではないから大丈夫」と考え、気軽に「いいね」を押したり、他人の投稿を引用リツイートしたりしてきた。しかし、今回の声明はそうした認識に警鐘を鳴らすものとなっている。

法律上、「いいね」や引用投稿が名誉毀損や侮辱に該当するかどうかは、ケースバイケースで判断される。一般的に、誹謗中傷的な投稿に「いいね」を押す行為は、その内容に賛同・支持する意思表示と解釈される可能性がある。特に、影響力のある人物が「いいね」を押した場合、その投稿の拡散を助長したとして、共同不法行為責任を問われることもある。

また、引用リツイート（引用投稿）については、元の投稿に自分のコメントを付け加える形になるため、より直接的な責任を問われやすい。たとえ「これはひどい」といった批判的なコメントであっても、誹謗中傷的な元投稿を拡散する行為そのものが問題視される場合がある。裁判例では、引用リツイートが名誉毀損の共同不法行為と認定されたケースも存在する。

こうした法的リスクについて、多くのSNS利用者は十分に認識していない。「自分は直接攻撃していないから大丈夫」「ただ共感しただけ」という軽い気持ちが、法的責任を問われる事態につながる可能性があるのだ。今回の＝LOVEの声明は、そうした「拡散者」にも法的措置を取る可能性があることを明確に示したものといえる。

アイドル業界が直面する「誹謗中傷との闘い」　ファンに込めた運営の思い

アイドルグループを取り巻くSNS環境は、年々厳しさを増している。ファンとの距離が近いことがアイドルの魅力である一方、その近さがプライバシー侵害や誹謗中傷を招きやすい土壌ともなっている。＝LOVEもまた、そうした環境の中で活動を続けてきたグループの一つだ。

＝LOVEは、指原莉乃氏がプロデュースするアイドルグループとして2017年にデビュー。メンバーの個性を活かした楽曲とパフォーマンスで人気を集め、武道館公演の成功や音楽番組への出演など、着実にキャリアを積み重ねてきた。しかし、人気の高まりとともに、ネット上での誹謗中傷や根拠のない噂も増加していった。

特に問題となっているのは、メンバーのプライベートに関する憶測や、特定のメンバーを攻撃するような投稿だ。「〇〇とスキャンダルがあった」「態度が悪い」といった真偽不明の情報が、SNS上で拡散される。こうした情報は、メンバー本人の精神的苦痛となるだけでなく、グループ全体のイメージを損なう。さらに、こうした投稿を見た他のファンが反応し、炎上が拡大するという悪循環も生まれやすい。

運営側がこうした問題に対して厳しい姿勢を取る背景には、メンバーの健康と安全を守るという明確な意図がある。アイドルという職業は、常に多くの人の目にさらされる立場であり、精神的なストレスも大きい。誹謗中傷がエスカレートすれば、メンバーの心身に深刻な影響を及ぼす可能性もある。実際、過去には誹謗中傷が原因で活動休止や引退を余儀なくされたアイドルの事例も存在する。

また、運営側は「健全なファンコミュニティの維持」という視点も重視している。誹謗中傷や根拠のない噂が横行する環境では、真面目に応援しているファンが不快な思いをしたり、コミュニティから離れていったりする可能性がある。法的措置を公表することで、悪質な投稿を抑止し、健全なファン文化を守ろうという狙いがあるのだ。

今回の声明は、単なる「警告」に留まらず、「実際に訴訟を提起している」という具体的な行動を示すことで、強いメッセージ性を持つものとなっている。これは、ファンやSNS利用者に対して「誹謗中傷は決して許さない」という運営側の決意を伝えると同時に、「メンバーを守るために本気で行動している」という姿勢を示すものでもある。

アイドル業界全体を見渡しても、こうした法的対応を公表する事例は増加している。乃木坂46、欅坂46（現・櫻坂46）、日向坂46といった大手グループや、ジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）所属のタレントなど、多くの芸能事務所が誹謗中傷対策を強化している。背景には、SNSの普及により誹謗中傷が容易になった一方で、法的手段も整備されてきたという事情がある。

「拡散も共犯」SNS時代の新たな法的リスク　専門家の見解

今回の＝LOVEの声明で特に注目されたのが、「いいね」や引用投稿も違法となる可能性があるという警告だった。これは、SNS利用者の多くにとって、自分の行動を見直すきっかけとなる重要な指摘である。

法律の専門家によれば、「いいね」や「リツイート」といった行為が法的責任を問われるかどうかは、個別の状況によって判断されるという。重要なのは、その行為が「誹謗中傷の拡散に寄与したかどうか」という点だ。単に「いいね」を押しただけで即座に違法となるわけではないが、以下のような場合には法的責任を問われる可能性が高まる。

①影響力のあるアカウントが「いいね」を押した場合
フォロワー数が多いアカウントや、業界内で影響力のある人物が「いいね」を押すと、その投稿が多くの人の目に触れやすくなる。この場合、「拡散を助長した」として共同不法行為責任を問われる可能性がある。

②引用リツイートに誹謗中傷的なコメントを付けた場合
元の投稿に対して、さらに攻撃的なコメントを付け加えて引用リツイートした場合、独自の誹謗中傷行為として名誉毀損や侮辱罪に該当する可能性が高い。

③スクリーンショットを撮って別のプラットフォームで拡散した場合
X（旧Twitter）の投稿をスクリーンショットで撮り、InstagramやLINEのグループで共有する行為も、拡散の一形態とみなされる可能性がある。

こうした「拡散行為」に対する法的責任の追及は、近年の裁判例でも増加傾向にある。過去には、誹謗中傷的な投稿を引用リツイートした人物が、元の投稿者とともに損害賠償責任を負った事例も報告されている。これは、「自分は直接書いていないから大丈夫」という認識が通用しないことを示している。

また、法律の専門家は「SNS利用者は、自分の行動が持つ影響力を過小評価しがちだ」と指摘する。たとえフォロワーが数十人程度の小規模なアカウントであっても、その投稿がリツイートやスクリーンショットで拡散されれば、最終的に数万人、数十万人の目に触れる可能性がある。一度拡散された情報は完全に削除することが困難であり、被害者に与える影響は計り知れない。

今回の＝LOVEの声明は、こうした「拡散者」にも法的措置を取る可能性があることを明確に示した点で、画期的なものといえる。これまで、芸能事務所やタレント側は「直接投稿した人物」を主なターゲットとして法的措置を取ってきたが、今後は「拡散に加担した人物」も対象となる可能性が高まっている。

＝LOVEが示した「応援の外側」にある責任　SNS時代に問われるファンの在り方

今回の＝LOVEの声明は、単なる法的措置の公表に留まらず、「ファンとは何か」「応援とは何か」という本質的な問いを投げかけている。アイドルとファンの関係は、かつてないほど近くなった一方で、その距離の近さがもたらす問題も顕在化している。

SNSの普及により、ファンはアイドルの日常や考えをリアルタイムで知ることができるようになった。コンサート会場だけでなく、日常的にメッセージを送ったり、投稿に反応したりすることで、「自分もアイドルの一部」と感じる人も多い。こうした一体感は、アイドル文化の魅力の一つでもある。

しかし、その近さは同時に「過度な関与」や「過剰な期待」を生み出す。「〇〇はこうあるべきだ」「このメンバーは気に入らない」といった感情が、誹謗中傷や根拠のない噂の拡散につながる。特に、複数のファンが集まるSNS上では、こうした感情が増幅され、集団心理によってエスカレートしやすい。

今回の声明で運営側が強調したのは、「拡散も共犯」という考え方だ。直接誹謗中傷を書き込まなくても、「いいね」を押したり、引用リツイートしたりすることで、その情報の拡散に加担している。こうした行為が、メンバーを傷つけ、グループの活動に影響を与える可能性があることを、すべてのファンが認識する必要がある。

一方で、多くの真摯なファンは、こうした誹謗中傷や噂の拡散に心を痛めている。「自分たちが応援しているグループが、こんな形で傷つけられるのは許せない」という思いを持つファンは少なくない。今回の声明は、そうした健全なファンに対して、「あなたたちの思いは届いている」というメッセージでもあるだろう。

＝LOVEの運営側が目指しているのは、単に誹謗中傷を排除することではなく、「健全なファンコミュニティの維持」だ。メンバーとファンが互いに尊重し合い、安心して交流できる環境を作ることが、グループの持続的な活動につながる。法的措置という厳しい手段を取ることは、そうした環境を守るための「最後の砦」なのである。

今回の声明は、アイドル業界全体にとっても重要な転換点となる可能性がある。他のグループや芸能事務所も、同様の厳しい対応を取る動きが広がれば、SNS上の誹謗中傷文化そのものが変わっていくかもしれない。そして、それは単にアイドル業界だけでなく、SNSを利用するすべての人にとって、自分の行動を見直すきっかけとなるはずだ。

＝LOVEが示したのは、「応援の外側」にある責任——つまり、好きなアイドルを守るために、自分の行動を律するということだ。真の応援とは、コンサートに行くことやグッズを買うことだけではない。誹謗中傷に加担せず、健全なコミュニティを維持することもまた、大切な応援の形なのである。

SNS時代において、ファンと運営、そしてアイドル本人が、どのように健全な関係を築いていくのか。今回の＝LOVEの声明は、その問いに対する一つの答えを示したといえるだろう。誹謗中傷は決して許されない——その強いメッセージが、多くの人の心に届くことを願いたい。